100年時代.comは、人生100年時代に、健康寿命を意識した健康のリスクとお金のリスクに対する対応方法と介護業界の働き方を提案します。
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老後に備える生命保険
楽しい100歳時代を向かえるために、不安を抱えて過ごすよりは安心して楽しく過ごすための準備が必要です。
生活資金のための年金保険や、老後の病気への備え、そして子どもたちへの相続など、まずはリスクヘッジの商品を知ることから始めましょう。
≪ご注意ください≫
下記の各商品イメージは、特定の商品や保険会社をおすすめするものではありません。あくまで一般的な保障内容をイメージ化したものですので、詳しくは各保険会社等にご確認ください。
個人年金保険
個人年金保険とは、自分で公的年金や企業年金などの不足する部分を準備する私的年金のことです。定めた時期から、年金または一時金として保険金を受け取ることができます。老後の生活資金の準備手段として検討できる商品です。
個人年金保険には、主に決められた期間で年金を受け取れる「確定年金」と亡くなるまで年金を受け取れる「終身年金」があります。
個人年金保険の大きな特長の一つが、所得控除が受けられるという点です。
支払った保険料の額に応じて生命保険料控除の対象となり、個人年金保険料控除が受けられる場合があります。
インフレには弱いものの、途中で解約しないのであれば、老後の資金準備を行うための1つの手段として上手に活用していきましょう。
生命（死亡）保険
生命保険（死亡保険）は、まさに名前の通り自分自身の万一の場合に保険金が支払われる保険です。保障期間によって終身保険と定期保険があります。保険料も違いますので自分自身のリスクと100年時代の高齢化を考え、入り分けることも検討できます。
「終身保険」は、生命保険のなかで保障期間の終了がない保険です。商品によっては、貯蓄性のある物もあり、老後の生活資金準備としても活用できます。
「定期保険」は、生命保険のなかで保障期間が決まっている保険です。保障期間は、10年といった年数や、60歳や65歳というように保障期間が決まっています。多くは保険料は上がりますが、自動更新されますので保険料の水準やその時点での万が一のリスクによって保障期間を決定することが大切です。
変額保険
他の保険とは違い、保険料の一部を「特別勘定」というもので保険会社が運用していく保険で、その運用実績によって将来受け取る保険金や解約時の返戻金の金額が増減する保険です。万一の保険金額は確定しており、インフレに強く老後の資金準備に注目の商品です。
変額保険の最大の特徴であり最大のメリットは、長期の老後資金対策をしながらインフレ対策ができる！という点です。
一方で生命保険でなので、保障が必ずついていて、死亡保険金受取時に契約時に定めた死亡保険金額を上回ることはあっても下回ることはありません。
また、運用方法の一つ「ドルコスト平均法」に対応できる商品ですので、ある程度リスクヘッジしながらの老後の資金準備が可能です。100年時代のお金のリスクを考える上で、リスクを許容できれば有効な商品の一つです。
医療/がん保険
医療保険は、一般的には「入院給付金」と「手術給付金」がベースになっています。ただ最近は、入院日数の減少や治療方法の変化に合わせて、商品は多種多様で保障内容もさまざまです。ご自身が心配なリスクに対する保障をカバーするとよいのではないでしょうか。
「公的医療保険の高額療養費制度などを利用するので医療保険は必要ない」というFPの方もいます。ただ奥様やご主人が実際入院することになると、重い病気を抱えた方のの相部屋などは避けたいものです。
交通費や食事代など意外と嵩んでしまうこともあります。何より健康である時にしか加入できないということを大前提に、加入のタイミングなど検討するとよいのではないでしょうか。
介護保険
厚生労働省の調査によると、要介護認定者数は、400万人を超え65歳上の約8人に1人は要介護認定者です。要介護状態になると様々な費用がかかり、一般的な介護費用は、平均80万円ともいわれています。また、介護が必要になった原因の第一位は認知症です。その認知症は2025年には5人に1人が認知症になるといわれています。
介護保険の標準的な保障内容は、所定の介護状態になった時にまとまって保険金が支払われる「介護一時金」や年金で受け取れる「介護年金」です。
認知症保険
高齢者人口の増加に伴い、認知症にかかる人も2025年には5人に1人と増加の一途です。介護保険に加え、認知症の治療費用などに備える認知症保険が注目され、様々な商品が発売されています。
65歳以上の認知症患者の推定者と推定有病率
認知症の介護は、その他の介護より負担が大きく、その介護費用は、その他の介護の２倍以上といわれています。体は元気でも・・・自分自身も両親もいつ発症するか不安ですよね。
もし認知症になったら家族がどの程度サポートでき、施設やデイサービスなど外部のサービスをどれくらい受けるか、ご自身やご家族の意向に合わせて、ベストなものを選びたいものです。